概要と目的
医療・ヘルスケア分野のスタートアップである株式会社ExaMDは、2026年8月8日に石川県立音楽堂（交流ホール）で開催される「第16回日本脳血管・認知症学会総会（VAS-COG Japan 2026）」において、共催教育講演を行うと発表しました。講演では、AIを活用した認知機能評価が認知症診療をどのように変えるかという問いを中心に、臨床と製品開発の双方から議論が行われます。
登壇者とプログラム
セッションの座長は長岡崇徳大学の森 啓先生、演者として昭和医科大学の黒田 岳志先生とExaMDのプロダクトマネージャー牛越 洵也氏が登壇します。講演の趣旨は、臨床現場で現在用いられている認知評価の課題を整理したうえで、AIがどのような役割を担い得るかを探る点にあります。
「AIを活用した認知機能評価は認知症診療をどのように変えるのか？」
講演で示される主題（要旨）
- 臨床における認知機能評価の現状と課題（黒田先生の視点）
- 会話音声を用いた認知診断支援AIの開発背景とモデルの特徴（牛越氏）
- 在宅利用を視野に入れた技術の可能性と実装上の検討点
開催要領（概要）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 学会名 | 第16回日本脳血管・認知症学会総会（VAS-COG Japan 2026） |
| 講演名 | 共催教育講演（AIを活用した認知機能評価は認知症診療をどのように変えるのか？） |
| 日付 | 2026年8月8日（土）11:15〜11:45 |
| 会場 | 石川県立音楽堂 交流ホール |
臨床・教育現場への含意
今回の講演は、単に技術を紹介するにとどまらず、臨床現場での運用面、教育としての取り扱い、そして地域や家庭での利活用に関する課題点を提示する点で意義があります。講演内容から読み取れる主要な示唆は次のとおりです。
- 短時間の会話音声から得られるデータは、従来の紙ベースや時間のかかる認知検査を補完する可能性がある。
- 在宅利用を視野に入れたサービスは、通院負担を軽減し早期発見に寄与する一方で、プライバシーやデータ品質の確保が重要となる。
- 医療従事者や介護職、そして地域の保健担当者に対する教育と受け入れ体制の整備が必要である。
ExaMDとこれまでの取り組み
ExaMDは、株式会社エクサウィザーズのグループ会社であり、医療・ヘルスケア領域に特化した事業を展開しています。プレスリリースでは、同社が開発している「会話音声からの認知機能診断支援AI」について、在宅利用を含む将来的な活用を想定している旨が示されています。企業側は、臨床開発や製品化のプロセスを通じて、診療補助としての実装を目指しています。
実務者・保護者が知っておくべき点
今回の講演は医療従事者向けの内容ですが、地域で高齢者や認知症のリスクを抱える家族を支える人々にも関係します。関心のある保護者や介護者、地域の健康担当者が押さえておくべきポイントを整理します。
- 会話ベースの評価は短時間で行える利点があるが、単独では診断とみなされず、医師による総合評価が必要である。
- 在宅での利用が前提となる場合、通信環境や録音環境、同意とデータ管理の手続きが重要となる。
- 新しい診断支援ツールを導入する際、医療機関側からの説明やフォロー体制を確認することが望ましい。
今後の展望と留意点
講演から期待されるのは、AIを補助的に取り入れることで、早期発見や継続的モニタリングの実現に近づくことです。一方で、技術と臨床の接続点には、エビデンスの蓄積、規制対応、倫理的配慮が伴います。学会の場での議論は、こうした横断的な課題を整理し、運用指針や教育プログラムに反映させる契機となるでしょう。
今回のセッションは、臨床医、研究者、製品開発者が同じ場で意見を交わす場になります。関係者は講演を通じて、現場での実装に向けた具体的な課題と対応策を持ち帰ることが期待されます。
（取材・執筆：渡辺 美優／プレスリリースジェーピー 教育担当）
