テクノロジー

AI半導体の冷却、2キロワット超を無動力で実証

JSCテクノロジーと熊本大学の研究グループが、沸騰による自然循環を利用し、2キロワットを超える発熱体をラボ環境で冷却した。AIデータセンターの省電力化を見据え、実用化に向けた共同開発を呼びかけている。

AI半導体の冷却、2キロワット超を無動力で実証
©イラスト AI生成 :編集部/プレスリリースジェーピー

JSCテクノロジーと熊本大学大学院の研究グループは、液体の沸騰と蒸発を利用する冷却技術で、発熱量2キロワット超の発熱体をラボ環境で冷却したと発表した。試験で確認した熱流束は1平方センチメートル当たり110ワット超。ポンプなどの追加動力を使わず、冷媒を循環させる仕組みを特徴とする。生成AIなどに使われる高性能半導体の発熱が増すなか、データセンターの冷却に伴う電力消費や排熱への対応が課題となっており、同社はサーバー向けシステムとしての実用化を目指す。

沸騰時の膨張を循環の力に

今回の技術は、JSCテクノロジーが「相変化SJ冷却技術」と呼ぶ方式だ。真空状態にした金属製のループに冷媒を封入し、発熱部で冷媒を沸騰させる。液体が気体に変わる際の体積変化を利用して、受熱部の内部に高速の流れを生じさせ、熱を放熱側へ運ぶという。真空内の圧力差によって自然循環するため、冷媒の移送に必要な外部動力を抑えられるとしている。

従来の直接液冷では、液体をポンプで循環させ、冷却部を通して半導体から熱を取り除く方式が使われる。同社によると、微細な流路を備えた単相水冷では、半導体チップの世代交代や内部配置の変更に合わせて流路の設計を見直す必要がある。一方、今回の方式は受熱面全体に高い熱伝達領域を形成し、チップ配置の変更に対応しやすい設計上の汎用性を狙う。発表資料では、単相水冷との比較で熱伝達性能は約5~10倍としているが、比較条件や実機環境での検証が今後の課題になる。

ラボ試験で確認した性能

試験では、受熱面積18平方センチメートルの装置を使い、外気温度25度、冷却水温度32度の条件で2時間運転した。受熱面全体の平均熱伝達係数は約10万ワット毎平方メートル毎ケルビンだった。研究グループは、今後の開発によって発熱量3.6キロワットまで対応できる見込みを示している。

項目今回発表された内容
冷却方式沸騰を利用した相変化冷却
確認した発熱量2キロワット超
熱流束1平方センチメートル当たり110ワット超
試験時間2時間
将来の対応見込み3.6キロワット

省電力化とホットスポット対策を狙う

高性能な演算装置では、チップ上の一部に熱が集中する「ホットスポット」が温度管理を難しくする。沸騰を伴う今回の冷却方式について、同社は素子表面の温度むらを抑える効果が期待できるとしている。また、二次側の冷媒循環に使う装置内ポンプの動力や圧力を大幅に低減できる可能性があり、冷却能力の確保と消費電力の削減を両立できると説明する。ただし、今回示された結果はラボ試験に基づくもので、データセンター全体の電力削減量を示したものではない。

データセンターでは、計算用の半導体が消費する電力だけでなく、その熱を取り除くための設備や電力も必要になる。発熱密度が高まれば、冷却装置の能力、設置スペース、配管や熱交換設備の設計にも影響する。冷却部の設計をチップの配置変更に合わせて大きく作り替えずに済むなら、機器更新時の開発負担を抑えられる可能性がある。一方で、実際のサーバーでは負荷が変動し、複数の発熱源が同時に稼働する。研究グループ自身も、実機搭載時の性能、負荷変動への応答、長時間運転の信頼性を検証項目に挙げている。

実用化には実機検証が必要

JSCテクノロジーは、サーバーメーカー、冷却機器・設備メーカー、データセンター事業者などに共同研究・開発への参加を呼びかけている。今後は、冷却ユニットをサーバーに組み込む設計、実機での性能評価、長時間運転時の信頼性確認、周辺設備を含む省電力効果の検証を進める考えだ。現段階では、製品化の時期や採用するサーバーの仕様は示されていない。

  • ラボ試験で2キロワットを超える発熱体の冷却を確認
  • 冷媒の沸騰と圧力差による自然循環で、循環用動力の削減を目指す
  • サーバーへの組み込みと長期信頼性の確認はこれからの課題

研究成果は、2026年9月の日本冷凍空調学会の調査研究プロジェクトで扱われ、同年11月の技術セミナーや12月の国際会議などで発表される予定とされている。高発熱のAI向け半導体を安定して運用するには、冷却能力だけでなく、電力、設備規模、保守性を含めた総合的な評価が欠かせない。今回の成果はその候補技術を示す段階にあり、商用データセンターでどの程度の効果を発揮するかは、今後の共同検証に委ねられる。

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