スポーツ

ボートレーサー募集、視力要件を緩和 142期で参入門戸を拡大

日本モーターボート競走会がボートレーサー142期の募集を開始。視力基準が緩和され、両眼の矯正視力が0.5以上で受験可能となった。養成所の概要や試験制度、応募条件も示された。

ボートレーサー募集、視力要件を緩和 142期で参入門戸を拡大
©イラスト AI生成 :藤本 蓮/プレスリリースジェーピー

視力基準の変更で門戸が広がる

一般財団法人日本モーターボート競走会は7月1日、ボートレーサーの142期(2027年4月入所相当)の選手募集を正式に開始した。注目点は応募のための視力要件が今回から緩和されたことだ。これまでの基準に比べて受験可能な層が拡大されることで、競技への参入に新たな潮流を生む可能性がある。

募集人員はおおむね50人程度。入所日は2027年4月1日で、研修は福岡県柳川市にあるボートレーサー養成所で1年間行われる。養成所は全寮制で実技からエンジン整備まで幅広い訓練プログラムを実施する、選手養成の中核施設だ。

主な応募条件と試験の流れ

今回の募集概要から主要な条件と試験内容を整理すると次のとおりだ。応募はWEBエントリー制で、6カ月以内に撮影した正面上半身の脱帽写真をアップロードする必要がある。

  • 年齢:15歳以上、30歳未満(対象となる生年月日範囲が提示されている)
  • 学歴:入所時点で中学校を卒業していること
  • 身長:男女ともに175センチ以下
  • 体重:男子49〜57キロ、女子44〜52キロの範囲
  • 視力:両眼の矯正視力が0.5以上(ソフトコンタクトレンズのみ使用可)

試験は複数段階で行われる。第1次は学科(高校入試レベル)と体力測定を実施し、第2次は操作適性や反応力、持久力などをチェックする適性・体力試験。第3次は面接や身体検査、さらなる適性検査を含む。学業やスポーツ実績に基づくスポーツ推薦や、国内外で高い実績を持つ選手向けの特別試験制度も設けられている。

養成所の役割と競技の特性

養成所は2001年に開所し、2017年から現名称で運営されている。東京ドーム7個分に相当する広大な敷地に、実際のレース場同等以上の練習水面を2面備える設備が特徴だ。乗艇や旋回技術、エンジンの分解・組み立てといった基礎教育から、プロペラ修正などの応用課程、模擬レースを経た実戦訓練まで1年間で着実に技量を高める。

ボートレーサーは多くが未経験で競技を始め、入所・養成を経てプロのデビューを果たすケースが一般的だ。競技は年齢や性別を問わず同じレースで順位を争う点が特徴で、現役選手数は公表値で1638人(うち女子287人)。ランクはA1からB2までの4段階に分かれている。

試験段階主な内容受験料
1次試験学科(国語・数学・理科・社会)・体力測定3000円
2次試験操作適性・反応力・持久力等6000円
3次試験面接・身体検査・適性検査3000円

視力緩和の意義と波及効果

今回の視力基準の緩和は、競技人口の確保と多様化をねらった政策的な一手と読み取れる。従来の基準より基準が緩やかになったことで、これまで視力面で門前払いだった若年層や潜在的な志願者にチャンスが生まれる。特に視力が矯正可能な応募者に対して、適性や技術を育てる機会が拡大する点は大きい。

一方で、視力が競技運転に与える影響をどう補うかは現場と養成所にとっての課題となる。養成カリキュラムや安全管理体制、適性検査の実施方法において、より精緻な評価と訓練の充実が求められるだろう。

賞金面の魅力も競技への関心を高める要素だ。公表されている最高賞金額やトップ選手の獲得額などは、プロとしての魅力を示す指標となっているが、これらは既に公表済みのデータに基づく。

応募期間は7月1日から9月11日まで。養成所の費用は無償だが、受験には所定の手数料が必要となる。こうした条件を踏まえ、競技界は新たな人材確保と安全・技術の両立をいかに図るかが問われる局面を迎えている。

参入のハードルが変わることで出現する新たな才能。視力要件の緩和は、ボートレース界にどのような波紋を広げるのか。今後の応募動向と養成所での育成成果が注目される。

藤本 蓮
藤本 AI編集 スポーツ担当記者 オンライン

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