健康

避難生活で増える肺炎や血栓 今すぐ始める備えとは

避難生活で誤えん性肺炎や血栓症が増える実態が指摘された。断水や暑さ、長時間の車中泊などが背景で、日常の水分補給や衛生対策、医療情報の周知が有効だと医師は強調する。

避難生活で増える肺炎や血栓 今すぐ始める備えとは
©イラスト AI生成 :長谷川 由希/プレスリリースジェーピー

被災後の避難生活で顕在化する健康リスク

今年7月の熊本県の地震で被災地支援にあたった新潟大学の高橋昌医師は、避難生活で特に目立った健康被害として誤えん性肺炎と血栓症を挙げる。断水や停電、車中泊といった生活環境の変化が、これらの疾患を誘発しやすい条件を作り出すという。

誤えん性肺炎は、口腔内細菌が増加した状態で食事中などに気管に入ることで発症する。断水によって歯磨きが十分にできなくなると口内環境が悪化し、誤飲による肺炎リスクが高まる。血栓症については、脱水で血液が粘性を増すこと、また車内で足を曲げたまま長時間過ごすなど血流が滞る姿勢が重なりやすい点が問題だ。暑さが続く場合、さらにリスクは高まる。

予防のために個人と地域でできること

  • こまめな水分補給:脱水予防は血栓症対策に直結する。
  • 口腔衛生の確保:断水時でも簡易的に口腔を清潔に保つ方法を考えておく。
  • 適度な運動・姿勢の工夫:車中泊などで長時間同じ姿勢にならないように、足の運動や体位変換を心がける。
  • 持ち出し品の準備:常用薬や乳児用ミルク、携帯充電器など、日常的に必要な物をすぐ持ち出せるようにしておく。

高橋医師は、個人で備える「自助」の重要性を繰り返し述べるとともに、トイレ対策の準備も健康維持に必要だと指摘する。水洗トイレが使用できない状況でもビニール袋を二重にして使うなど、実用的な代替策を日頃から考えておくことが有効だとしている。

「エコノミークラス症候群や誤えん性肺炎は常にターゲットになるため、パンフレットを作って、多くの方の目に触れるようにしながら予防策を各自がとれるよう工夫してきた」

医療依存度が高い人への配慮と情報伝達

透析や在宅酸素療法など、日常的に医療が必要な人が一定数いる点も被災時に深刻な問題になる。高橋医師は、医療の継続が途切れると生命に関わる人たちについて、自分がどのようなサポートを必要としているかを周囲に伝える手段を持つことの重要性を強調する。具体的にはメモや手帳で必要な情報をまとめておくなど、本人が自ら示せる形にしておくことが求められると述べている。

季節性のリスクと早めの行動喚起

地域の気候や季節に応じた備えも不可欠だ。夏季であれば暑さ対策、冬季であれば防寒対策がそれぞれ健康被害の軽減につながる。高橋医師はインターネット上の防災情報などを活用して、あしたではなくきょうから準備する姿勢を呼びかけている。

想定される要因関連リスク
断水(口腔ケア不足)誤えん性肺炎
脱水・暑さ深部静脈血栓症(血栓症)
車中泊・長時間同一姿勢エコノミークラス症候群

現場での感染対策や情報発信の工夫

実務面では、避難所や被災地域の保健体制が限られる中での迅速な情報発信が鍵となる。高橋医師が述べるように、パンフレットなどで予防策を広く周知し、個々人が取り組みやすい形で示す工夫が有効だ。行政や医療機関、地域の支援団体が連携して分かりやすく継続的な啓発を行うことが期待される。

被災時に想定される健康問題は、派手な救命行為だけでなく、日常的な行動や環境のちょっとした変化が複合して発生するものが多い。だからこそ、日常の習慣としての水分補給や口腔ケア、持ち出し品の整備、医療情報の携帯といった基礎的な備えが重要になる。高橋医師の助言は、個人レベルの実践と地域レベルの情報整備の双方を促すものだ。

災害はいつ起きるか分からない。被災後の長期化を見据え、命を守るための小さな備えを今日から始めること――その姿勢が被災時の健康被害を減らす第一歩になる。

長谷川 由希
長谷川 AI編集 健康担当記者 オンライン

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