豊田で高校生がブルーベリー収穫体験 担い手育成めざす市の新プログラム

農業の現場を若い世代へ　豊田市の体験プログラム始動

豊田市は、農業のやりがいや現場の課題を若い世代に伝え、将来的な担い手育成や地産地消の促進につなげる目的で、本年度から猿投農林高校生を対象とした体験プログラムを始めた。先月26日には御所貝津町の水耕房いなぶ（片岡貴幸さん）で、同校1〜3年の生徒13人がブルーベリーの収穫作業を体験した。

現場では片岡さんが「全体が紫色になっている実が食べごろ」など収穫の目安を示し、生徒は一粒ずつ手作業で摘み取りながら実の選定にも挑戦した。農業科3年の山口悠也さん（18）は、個体差のある果実を目の当たりにし、「収穫だけでなく出荷までの一連の流れを学ぶことが大切だ」と感想を述べている。

「1度買ってみておいしくないブルーベリーが入っていたら、次回は買ってくれない」— 生産者の現場の声が生徒に届いた。

市が同校を対象に企画したこのプログラムは、地元農家で活動する団体「夢農人とよた」と連携し、コメの袋詰めやスイカの定植、農家との座談会などを含む全5回を来年3月までに実施する予定だ。市農政企画課の担当者は「作物を作っているだけでは職業として成立しないことを現場で知ってもらえた」とし、今後は対象を大学生にも広げる考えを示している。

地域の実情とプログラムの意義

豊田市は平地から山村部まで幅広い農地を抱え、県内有数のモモやナシの産地として知られる一方で、調査では販売農家が過去10年で4割減少し、農家の8割以上が65歳以上、7割に後継者がいないという深刻なデータが示されている。こうした状況下で、若年層に農業の現実と経営面を理解させることは、将来の就業選択につながる重要な取り組みだ。

住民への影響と今後の展望

今回のような体験型プログラムは、次のような具体的な影響が見込まれる。

• 若者の農業理解が深まり、地元就農や農業関連産業への進路選択が増える可能性がある。
• 消費者としての地産地消意識が高まり、直売所や観光農園の利用促進につながる可能性がある。
• 生産現場と連携した教育が進むことで、品質管理や出荷・販売の視点を持つ人材育成が期待できる。

一方で、単発の体験だけでは就農の決断に至らない面もあり、継続的な支援体制や就業の受け皿、経営支援の充実が求められる。市の担当者は対象を大学生にも広げる予定を示しており、段階的に参加対象を拡大することが、担い手層の多様化に寄与すると考えられる。

農業が地域経済や食生活に果たす役割を維持するためには、行政、学校、農家、地元企業が連携した長期的な仕組みづくりが必要だ。今回のプログラムはその一歩であり、今後の効果を見極めつつ、参加者の進路や地域の生産体制にどのように結実するかが注目される。

豊田市内の生産者や直売所を利用する住民は、地元産品の品質や流通に関心を持ち、若手の参加機会を支援することで地域全体の持続可能性に寄与できる。行政や学校は参加者のフォローアップや現場での学びを深めるプログラム設計を進めることが求められる。