若年層のゲーム依存が1割に 生活支障と対応の現場課題

調査で判明した若年層の状況

国立病院機構久里浜医療センターが行った調査で、10〜29歳の若年層において、ゲームのプレイが原因で日常生活が困難になるとみられる「ゲーム行動症（ゲーム依存）」の疑いが10.3%に達することが分かりました。報告では2018年度の調査に比べて割合が増加している点も指摘されており、若年層の生活や学業、対人関係に及ぼす影響に対する懸念が強まっています。

「ゲーム行動症の特徴」

背景と増加の要因

今回の結果を読み解く際には、複数の背景要因を考慮する必要があります。スマートフォンや家庭用ゲーム機の普及、インターネット対戦やソーシャル機能の拡充により、ゲームへの接触機会が増えたことは明らかです。また、コロナ禍を契機に自宅で過ごす時間が長くなった世代では、余暇の過ごし方としてゲームへの依存が進むケースが報告されています。こうした環境変化は若年層の行動パターンに影響を与え、依存傾向の増大に寄与した可能性があります。

現場で見られる具体的な影響

調査が示す『日常生活の困難』は、次のような形で表れることが多いです。

• 睡眠リズムの乱れや慢性的な睡眠不足
• 学業や仕事の時間が確保できず成績・勤務成績の低下
• 家庭内でのコミュニケーション減少や対人関係の摩擦
• 長時間座位による身体的不調や運動不足

これらは本人の生活満足度を下げるだけでなく、家族や教育現場、職場にも影響を及ぼします。特に進学や就職を控えた年代で生活リズムが崩れると、将来的なキャリア形成にも影響が出かねません。

医療・教育現場の課題と対応策

医療機関や教育機関では、早期発見と介入が重要とされています。しかし、次のような課題も指摘されています。

• 専門の診療体制や専門家の不足
• 依存傾向の判定基準や診断のばらつき
• 家庭と学校、医療機関の連携不足

対策としては、スクールカウンセラーや保健室での相談窓口の活用、保護者向けの情報提供や家庭内ルール作りの支援、初期段階での行動療法や生活リズム改善プログラムの導入などが考えられます。また、地域医療での相談体制を整備し、必要に応じて専門医へつなぐ仕組み作りも求められます。

家庭でできる具体的な取り組み

日常の中で保護者や周囲の大人ができる支援は実行しやすく、効果も期待できます。ポイントを整理します。

• ゲームを含むスクリーンタイムの上限を家庭で明確に設定する
• 就寝前のゲーム禁止や画面から離れる時間を確保する
• 屋外遊びや運動、対面での交流を日常に取り入れる
• 問題行動が現れたら早めに相談窓口や専門機関へ連絡する

単に制限するだけでなく、代替となる活動を増やすことが、習慣を変えるうえで重要です。

政策的な視点と今後の課題

国や自治体レベルでも、予防と支援の両面での整備が求められます。教育カリキュラムにおけるデジタル・リテラシー教育の充実や、学校と医療の連携モデルの構築、保護者支援プログラムの普及が課題です。今回の調査は2018年度比で増加傾向にあることを示しており、若年層のメンタルヘルスや生活習慣改善に向けた継続的な取り組みが不可欠です。

今回の調査結果は、個人の問題にとどまらず、家族や教育、医療、社会の仕組み全体で取り組むべき課題であることを改めて示しています。若年層が健やかに成長し、日常生活を支障なく送れるよう、早期の対策と連携強化が求められます。