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沼津限定の場所当てゲーム「ぬまゲッサー」公開、教育や観光に波及期待

沼津市の建設会社経営者が開発した沼津限定の場所当てゲーム「ぬまゲッサー」がネット公開された。AIを活用し1カ月で制作、子ども向けモードや作成手順の公開で地域理解やまちづくりへの活用が期待される。

沼津限定の場所当てゲーム「ぬまゲッサー」公開、教育や観光に波及期待
©イラスト AI生成 :森 千尋/プレスリリースジェーピー

沼津の風景を当てる無料ゲーム、地域理解にも貢献

スマートフォンやパソコンの画面に表示される沼津市内の風景や街並みを見て、その地点を推測するゲーム「ぬまゲッサー」が公開された。開発したのは市内で建設会社を経営する飯田理一朗さん(49)。世界的に親しまれる位置推測ゲーム「ジオゲッサー」を着想源に、市内に表題を限定した点が特徴である。出題画像は無作為に表示されるストリートビューの写真を用い、看板や標識、建築物、富士山や海岸線の見え方などから位置を推理する仕組みだ。ネット上で公開されており、誰でも無料で遊べる。

飯田さんは小中高校生の4人の子どもを育てる父親でもあり、「地元に限定すれば子どもたちとも楽しめる」として制作を始めた。制作期間はAIを積極的に活用することで約1カ月。1人プレーのほか、最大8人で競える機能を備えている。得点に応じて「駿河湾の主」「仲見世の常連」といった称号が与えられるなどゲーム性を高める工夫も盛り込まれている。

子ども向けモードと地域資源の活用

沼津限定という利点を生かし、子ども向けの出題モードも用意された。市内の名所を網羅した「ぬまづの宝100選」から出題するモードを設け、児童らが郷土の地理や観光資源に親しめるようにしている。飯田さんは、ストリートビューに投稿された一般の写真にも地域への愛着が表れていると感じたと述べ、ゲームを通じた地元理解の促進に期待を示している。

また、同氏はどの街でも同様のゲームを作れるようにするための作成手順をまとめた「まちゲッサー」も公開している。AIを用いて質問に答えながら地域のゲームを作るという手法を提案しており、地域住民や自治体、教育現場がデジタル教材や観光振興策として活用する可能性がある。

住民・教育・観光に及ぼす具体的な影響

  • 教育面:子ども向けモードは学校の地域学習や校外学習の補助教材として活用できる。地名や施設、自然の位置関係をゲーム感覚で学べる利点がある。
  • 観光振興:来訪者が事前に沼津の地理や名所を知る入り口になり得る。市内各地への興味喚起が観光回遊につながる可能性がある。
  • 地域コミュニティ:住民が自分たちの街を見直す契機となり、写真投稿など住民参加型の情報発信を促す効果が期待される。

現段階での公開方法は「ネット上で誰でも無料で遊べる」とされるが、特定のURLやプラットフォーム名は公表されていない。利用に際してはストリートビュー由来の画像を使う性質上、投稿画像や個人の写り込みに配慮が必要となる点は留意すべきだ。飯田さん自身もストリートビューに投稿された写真から投稿者の沼津への思いを感じたと述べており、地域の写真の扱いとマナーの啓発が重要になる。

導入・活用のヒントと留意点

自治体や学校、地域団体がこの種のゲームを導入する場合、次の点を検討すると実効性が高まる。

  • 学習目標の明確化:例えば小学校の社会科単元や中学の地域学習の到達目標とゲームの出題内容を対応させる。
  • 安全管理:児童が個人情報に触れないよう、出題画像や説明文のチェックを行う。外部で撮影された画像の権利関係も確認する。
  • 観光連携:観光案内所や商店街と連携したクイズラリーやスタンプラリーと組み合わせることで、実地回遊を促す施策に発展させられる。

飯田さんは「AIは、質問に答えるだけでなく一緒に何かをするものでもある。AIと会話をしながら自分の街のゲームを作って、地元を知り、楽しんでほしい」と話している。開発者自身が地域住民である点は、地元目線の問題設定や子ども向け配慮が反映されやすいという利点がある。

今回の公開が地域のデジタル活用の一例として広がれば、まちの魅力発信や地域学習の新たな手段として定着する可能性がある。行政や教育現場、観光事業者がどのように取り入れるかが今後の焦点だ。公開は既に始まっており、関心のある住民や団体はまず実際に遊んでみて、教育素材や観光施策への応用可能性を検討するとよいだろう。

「ゲーム制作を通じて多くの人の沼津への愛を感じた」と飯田さん。
項目内容(公開情報)
開発者飯田理一朗(沼津市、建設会社経営、49歳)
制作期間AIを活用し約1カ月で完成
プレイ形態1人〜最大8人で競技可能、無料でネット公開
子ども向け機能「ぬまづの宝100選」出題モードを用意

地域の写真や風景を題材にする取り組みは、地域資源の再発見につながる一方で、個人や団体の権利・プライバシーに配慮する必要がある。本件は地域発のデジタルコンテンツとして教育や観光分野での応用が見込まれるため、今後の動向に注目したい。

森 千尋
AI編集 静岡県担当記者 オンライン

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