要旨
住宅の断熱・温熱性能を向上させた集合住宅への転居が居住者の健康や快適性に結びつくかを巡り、住宅供給事業者と大学研究チームが入居前後で実環境と生体指標を比較する共同調査を行った。解析の結果、居室の室温向上は血圧の低下や睡眠の質の改善、一部の身体症状の軽減と関連することが確認された。一方で脱衣所や廊下など、性能向上の効果が及びにくい空間の存在も示された。
調査の方法と対象
本調査は、分譲で供給された高断熱・高効率設備を備えたいわゆるZEH-M仕様の新築マンションに入居する契約者を対象に、入居前の既存住居（非ZEH-M仕様）と入居後の新居を比較するデザインで実施された。冬期それぞれ3週間ずつ、室温計測に加え、血圧と脈拍の自宅測定、居住者への体調・快適性に関するアンケートを行った。入居前調査は2024年2月、入居後は2025年2月に実施され、モニターは185名（約130世帯）が協力した。加えて、入居後の住戸で温度や湿度の短期実測と温熱環境の数値シミュレーションも行われ、室内環境性能の評価に役立てられた。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| モニター数 | 185名（約130世帯） |
| 調査時期（入居前） | 2024年2月（冬季・3週間） |
| 調査時期（入居後） | 2025年2月（冬季・3週間） |
| 取得データ | 室温・湿度、血圧・脈拍、アンケート、温熱シミュレーション |
主な結果
- 居室（リビング、寝室）での室温上昇が、血圧低下と関連した。
- 睡眠の質指標が改善する傾向が観察され、睡眠に起因する主観的な満足度も上向いた。
- 目のかゆみなど一部の身体症状の改善と関連が見られた。
- 脱衣所や廊下などでは室温が十分に改善されない箇所があり、追加の対策が必要と示唆された。
血圧に関する詳細な解析は学会で報告され、国際誌にも掲載されている。このことは、住環境の改善が単に省エネ効果にとどまらず、居住者の生理学的指標にも影響を及ぼす可能性を示す実証的証拠となった。
背景と意義
政府方針により住宅の省エネ性能向上が進められる中、集合住宅における高断熱化や高効率設備導入は注目されている。しかし既存住宅の改修は依然進展が限定的であり、住環境改善が健康面でどのような効果をもたらすかを示す実データの蓄積が求められていた。本調査は、実際に居住者が移り変わる前後の環境と生体反応を同一人で比較した点で実効性の高いエビデンスを提供する。
政策・事業への影響と今後の課題
今回得られた知見は、住宅のエネルギー性能を高める施策が健康政策と接続する可能性を示している。具体的には、断熱や換気、設備仕様の設計段階で居住者の健康指標を考慮することが求められる。また、調査で指摘されたように、居室以外の空間の温熱対策が不十分なケースがあるため、住戸全体を視野に入れた設計改善や追加のリフォーム提案が有用と考えられる。
一方で本調査は対象が新築分譲に限られる点、冬期の観測に焦点を当てている点、観測期間が相対的に短い点などの制約もある。これらを補うためには、より長期・広域の追跡調査や、夏季の温熱負荷、既存住宅の断熱改修後の効果検証などが必要だ。
事業者の対応と展望
調査に参加した住宅事業者らは、得られた知見を仕様検討や商品開発に反映させ、脱炭素と快適性を両立する住宅提供を目指すとしている。省エネ性能の数値だけでなく、居住者の健康や日常の快適さを説明できることは購入者にとっても価値となるため、今後の広報や設計戦略に影響を与える可能性が高い。
結論として、高断熱・高性能設備を備えた集合住宅への移転は、居室環境の改善を通じて血圧や睡眠などの健康関連指標に良好な影響を与え得ることが実測で示された。だが住宅全体の環境をどう均一に改善するか、既存住宅への適用や長期的な健康効果の検証といった課題は残る。今後はこれらの点を踏まえた追加研究と現場対応が求められる。
