プレスリリースジェーピーは、
ネットでの広報活動(PR)を
支援するサービスです。 |
 |
|
月別アーカイブ
2008年11月
2008年10月
2008年09月
2008年08月
2008年07月
2008年06月
2008年05月
2008年04月
2008年03月
2008年02月
2008年01月
2007年12月
2007年11月
2007年10月
2007年09月
2007年08月
2007年07月
2007年06月
2007年05月
2007年04月
2007年03月
2007年02月
2007年01月
2006年12月
2006年11月
2006年10月
プレス種別アーカイブ
新商品・商品リニューアル
新サービス・サービス強化
調査・報告
キャンペーン・イベント
募集
ホームページリニューアル
新規出店
新会社設立
株式公開
業務提携
合併
その他
業種別アーカイブ
水産・農林業
鉱業
建設業
製造業
食料品
繊維製品
パルプ・紙
化学
医薬品
石油・石炭製品
ゴム製品
ガラス・土石製品
鉄鋼
非鉄金属
金属製品
機械
電気機器
輸送用機器
精密機器
その他製品
電気・ガス業
倉庫・運輸関連業
陸運業
海運業
空運業
倉庫・運輸関連業
情報・通信
商業
卸売業
小売業
金融・保険業
銀行業
証券業
保険業
その他金融業
不動産業
サービス業
|
|
日本国内への「ゼロアワー」攻撃の増加について〜G DATA 調査・報告 |
G DATA Software株式会社／情報・通信 |
2008年08月29日
新種のウイルスを次々と拡散させ、セキュリティソフトのバッチ更新までの空隙を狙う「ゼロアワー攻撃」が今年に入って日本国内で7〜8月に急増していることを、G DATA Software株式会社（代表取締役社長：Jag 山本、本社：東京都千代田区）は発表します。
セキュリティソフトは基本的には、ウイルスが発生したことを確認した後、重要度や拡散量などを考慮したうえで対応バッチを作成し、インターネットを通じて各々のPCに配布します。しかし、1日に無数の新種ウイルスが発生する中、対応には早くて30分、通常ならば数時間から数日かかります。この間隙をついてスパマーたちはゼロアワー攻撃を仕掛けており、昨年よりその数が増加しています。
とはいえ、これまでゼロアワー攻撃は、内容は多様であるものの大部分が英文であることから、日本語文化圏においては感染のおそれはそれほど多くはありませんでした。しかし数が多くなると、興味のある件名や内容に思わずクリックする恐れも出てきます。また、発見された攻撃数については、総計では7月に激増し8月には下降する予測ですが、日本国内では、8月においても増加しており、今後も警戒が必要となっています。
国内 総計
1月 5 63
2月 3 15
3月 5 41
4月 3 73
5月 2 98
6月 3 50
7月 11 238
8月 14 未集計
（月別のゼロアワー攻撃数）
このような脅威に対して、ジーデータのセキュリティソフトは、メールを受信する際に一度リアルタイム監視センターを経由することによって、発生したばかりの新種ウイルスに対して効果的なブロックを実施しています。IPアドレスをスパマーのブラックリストと照合するほか、メールのヘッダや件名、本文（一部）もデータベースと照合分析しています。データはＭＤによってハッシュ化されており、日本語メールに対する監視も十分可能となっています。
（8月のゼロアワー攻撃に対する対応時間比較の表＝省略）
たとえ最高峰のウイルス検出率を誇ったとしても、この「ゼロアワー攻撃」を水際でカットできなければウイルス対策は十分とはいえません。ジーデータは「アウトブレークシールド」機能によって、対応バッチの作成や配布のタイムラグに対して、わずか2分程度でウイルスを捕捉できるようにしています。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
PDFと表の画像については、下記ＵＲＬをご覧ください
↓ ↓ ↓
http://www.gdata.co.jp/press/OutbreakRelease.zip
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
＊ジーデータソフトウェアについて
G DATA Software AGは、1985年に創業したドイツのセキュリティソフト会社です。EUを中心に、コンシュマーならびに法人向け製品を展開しています。日本法人は 2007年に設立、主要製品は「アンチウイルス」「インターネットセキュリティ」「トータルケア」です。最大の特徴は、ダブルエンジンによる世界最高位のウイルス検出率であり、各誌・各テストで実証済みです。また、未知ウイルスへの防御、オンラインゲーム利用における安全対策、迷惑メールへの外国語フィルターなど、インターネットやメール環境を安全・快適にする機能を豊富に搭載しています。
＊本リリースについて
本リリースに記載されている内容および製品情報については、市場動向、社会状況、経営方針の変更等により将来的に変更される可能性があります。本ニュースリリースに記載されている記載内容に関する永続的な整合性をG DATA Software株式会社が保証するものではありません。本リリースに記載されている各種名称、会社名、商品名などは各社の商標または登録商標です。
【本リリースに関する問合せ先】
G DATA Software株式会社
101-0047 東京都千代田区内神田2-8-1冨高ビル3F
広報窓口： 瀧本往人
E-mail: gdata_japan_info@gdatasoftware.com
URL： http://www.gdata.co.jp/
|
|
※このプレスリリースの引用は原則自由です。
上記プレスリリース内に発表元からの引用及び転載に関する制限事項が記載されている場合は発表元のポリシーに従ってください。
※このプレスリリースの内容に関するお問い合わせは、発表元にお問い合わせください。 |
|
|
|
