プレスリリースジェーピーは、
ネットでの広報活動(PR)を
支援するサービスです。 |
 |
|
月別アーカイブ
2008年10月
2008年09月
2008年08月
2008年07月
2008年06月
2008年05月
2008年04月
2008年03月
2008年02月
2008年01月
2007年12月
2007年11月
2007年10月
2007年09月
2007年08月
2007年07月
2007年06月
2007年05月
2007年04月
2007年03月
2007年02月
2007年01月
2006年12月
2006年11月
2006年10月
プレス種別アーカイブ
新商品・商品リニューアル
新サービス・サービス強化
調査・報告
キャンペーン・イベント
募集
ホームページリニューアル
新規出店
新会社設立
株式公開
業務提携
合併
その他
業種別アーカイブ
水産・農林業
鉱業
建設業
製造業
食料品
繊維製品
パルプ・紙
化学
医薬品
石油・石炭製品
ゴム製品
ガラス・土石製品
鉄鋼
非鉄金属
金属製品
機械
電気機器
輸送用機器
精密機器
その他製品
電気・ガス業
倉庫・運輸関連業
陸運業
海運業
空運業
倉庫・運輸関連業
情報・通信
商業
卸売業
小売業
金融・保険業
銀行業
証券業
保険業
その他金融業
不動産業
サービス業
|
|
経済産業省『理科実験教室プロジェクト』（地域コーディネーター事業）の採択について 新サービス・サービス強化 |
株式会社リバネス／サービス業 |
2007年07月04日
報道機関各位
プレスリリース
2007年7月3日
株式会社リバネス
代表取締役 丸幸弘
経済産業省『理科実験教室プロジェクト』
（地域コーディネーター事業）の採択について
株式会社リバネス（所在地：東京都新宿区 代表取締役：丸幸弘）は、経済産業省『理
科実験教室プロジェクト』（地域コーディネーター事業）の採択を受け、千葉県において地
元企業の技術を利用して理科の単元を分かりやすく学べる理科実験プログラムを作成し、
地域の教育委員会との連携の下、実社会と結びつけた理科授業を実施します。
株式会社リバネスは日本初のバイオ教育を主事業に、2002年6月に東京都大田区にて設
立、2006年7月には東京都新宿区に本社を移転し活動を行っております。
弊社はこれまで、科学教育活動のパイオニアとして、若手研究者が学校の教育現場に出
張し、科学教育活動を実施する新しいビジネスモデルを確立して参りました。その過程で
先端科学実験教室やサイエンスショーなど、子どもたちの科学に対する興味を引き出す活
動を実施するとともに、2006年には、企業による学校教育への支援活動「教育応援プロジ
ェクト※」をスタートするなど、教育現場と大学、企業を結ぶ様々な事業を展開しており
ます。
本事業ではこれまで弊社が培ってきたノウハウおよびネットワークをもとに、
� 〕�科実験に協力できる企業の発掘
�◆ゞ�力企業の技術を用いた理科実験プログラムの開発
�� 企業技術者が科学教育活動に参加する際の事前研修
を実施し、千葉県教育委員会との連携の下、県内の小学校に通う子どもたちに、理科授業
への関心を高める実社会と結びつけた理科授業を展開することで、モノ作り人材育成の取
組の普及・拡大を目指します。
今後、千葉県を中心とした関東圏に拠点をもつ企業を対象に、CSR活動として自社オリ
ジナルの教育カリキュラム開発ならびにそのカリキュラムを用いた科学教育活動への協力
を希望する企業の募集を行う予定です。
※教育応援プロジェクトとは
教育応援プロジェクトは、個人、団体、企業がチームとなり、資金や機材、試薬の提供
など、各者の特徴を生かした形で体験型の教室開催などの科学教育活動を支援していく
プロジェクトです。
>>詳細はこちら： http://ier.leaveanest.com/support/
────────────────────────────────────────
【株式会社リバネス概要】
2002年6月設立。資本金1,800万円。スタッフ数32名。
先端科学教育事業、教材開発事業、ウェブサービス事業、人材開発事業、研究開発・研
究支援事業、アグリ事業、コンサルティング事業の7つの事業を展開。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
本プレスリリースに関するお問い合わせ先
取材、リンク、サービス内容など下記までお気軽にお問い合わせください。
株式会社リバネス 担当：長谷川 和宏
E-mail：info@leaveanest.com
TEL：03-6277-8041 FAX：03-6277-8042
〒160-0004 東京都新宿区四谷2-8 藤井ビル5階
URL：http://www.leaveanest.com/
※本広報資料の転送/引用は、ご自由にご利用下さい
以 上
|
|
※このプレスリリースの引用は原則自由です。
上記プレスリリース内に発表元からの引用及び転載に関する制限事項が記載されている場合は発表元のポリシーに従ってください。
※このプレスリリースの内容に関するお問い合わせは、発表元にお問い合わせください。 |
|
|
|
